コラム

防爆計量システムで用いられる電子はかりは必要なエネルギーが少なく済む省エネタイプが一般的です。そのため、駆動方式も乾電池で十分な省エネルギー性能となっています。発熱量を必要最小限に抑えることができるので、発熱性のある危険物が置かれている現場において大きな力を発揮します。

また、材質もステンレス製であることで丈夫で長持ちするのはもちろん、より高い耐久性能とより本質安全性能があることも特徴です。ここでは乾電池駆動の様々な電子はかりをご紹介し、防爆計量システムでは必要不可欠な防爆における法的責任についても詳しくご説明します。

防爆型の電子はかりには、「GZⅢ-B series」、「FZ-B series」、「GZⅢ-BA series」、「GZH-BA series」などのシリーズがあります。それぞれ「B」の付くシリーズは駆動が乾電池方式となっています。省エネタイプのため省電力で駆動するのですが、それで機能が劣っているわけではありません。また、ステンレス性を発揮し防塵・防水・耐圧機能に優れた防爆本質安全構造となっています。

乾電池駆動ということで、駆動時間が気になるところですが、長時間の駆動が可能です。どのシリーズも軽量化が図られ、それでいて安全性や高機能性が維持されている大変高性能な防爆電子はかりとなっているのです。

データ転送についてはBluetoothやデータロガーといった周辺機器との併用によってより安全性を意識した計量器によるデータの取得が可能となります。

防爆型の電子はかりは、乾電池駆動やステンレス性の素材を使用するなど、防爆本質安全性能には特に配慮しています。それでも、平成29年度中において、全国の危険物施設41万651施設においての事故発生状況は564件にのぼったことが判明しています。内訳はそのうち195件が火災事故、369件が流出事故となっています。

危険場所での計量器使用は、無人稼働が実現できていますが、危険場所自体は無人ではありません。そのため作業品の安全を確保するための法的責任は企業にあり、関連する法律は、労働安全衛生法（厚生労働省所管）、電気事業法（経済産業省所管）、消防法（総務省所、各自治体消防署）などがあります。

計量器本体にも、国内基準・国際基準に準拠したものが求められていて、これについての法律は、労働安全衛生法になります。違反すれば、安全配慮義務違反の民事責任、労働安全衛生法違反の刑事責任に問われることになります。

また、海外で防爆認定を受けている計量器であっても、国内の電気事業法に準拠していなければ使用することはできません。そして、危険場所であっても消防法などに則った安全性の担保も必要で、設置場所については、事前に設備の設置許可申請などが必要です。さらに「設置許可申請」通りに設置場所が完成しているかどうかの確認のために、使用前検査が必要となっているのです。

防爆型の電子はかりについては、危険場所に設置される必要性から、防爆本質安全性能を高めた計量器を使用しなくてはいけません。

ステンレス素材を使った、防錆性にすぐれ防塵・防水機能を高めたものがいいでしょう。乾電池駆動は出力が低いと思われがちですが、計量自体にそれほどの電力は必要なくとても有効といえます。そのため、法的責任を遵守した省エネ設計の計量器の使用が望まれ、そういった基準に沿った計量器がたくさん用意されています。

新光電子株式会社でも様々な防爆電子はかりをご提供しています。点検・修理にも対応いたしますので、長きに渡って安全にご使用いただけます。